Menu

NEWS

2025年09月25日

【オンラインセミナー】「CDP2024 Aリスト企業のベストプラクティスから解説! CDPを通した情報開示の重要性と評価結果の活用法」を9/30(火)に開催

八千代エンジニヤリング株式会社(本店:東京都台東区、代表取締役社長執行役員:高橋 努)は、無料オンラインセミナー「CDP2024 Aリスト企業のベストプラクティスから解説! CDPを通した情報開示の重要性と評価結果の活用法」を930日(火)に開催します。

サステナ_ウェビナー集客バナー (4).png

企業の積極的な取り組みを促すため、CDP質問書は毎年改定されており、その回答に大きな負担を感じる企業も多いのではないでしょうか。CDPへの回答の意義を改めて考える声も聞かれますが、CDPはサステナビリティ経営を評価する信頼性の高い機関として認知されています。株式指数やローン組成の際の評価指標にも組み込まれており、今や無視できない存在です。

そこで本セミナーでは、CDPへの回答の意義を再確認し、CDP2024 Aリスト企業のベストプラクティスを参照しながら回答内容や評価結果の活用法を解説します。

CDPはTCFDSBTTNFDやネイチャーSBTsと相互運用性があり、CDPに回答することで気候変動やネイチャー分野の現状と課題を把握できます。CDPでは、環境課題を経営課題と接続し経営層が責任を持って取り組むことが求められています。CDP質問書のモジュール4(ガバナンス)、モジュール13(サインオフ)では経営層のコミットメントが問われています。CDPはサステナビリティ経営の健康診断です。そこで浮き彫りとなった環境課題への取り組みを経営戦略に組み込み実行することで、結果としてCDPのスコアが向上します。

どのようにCDPを活用すればいいのか?本セミナーではそのプロセスを解説し、合わせて環境課題解決とCDPスコアアップにつながるサービスメニューに関するセミナーをご案内します。



・下記のような課題を感じる、企業の担当者さまにおすすめです・ 

  • 毎年CDPに回答しているが、そのメリットを見出せていない
  • 毎年CDPに回答しているが、その結果を活用できていない
  • 環境課題への取り組みが必要なのは認識しているが、経営層の理解をどう得ればいいかわからない



・開催概要・

セミナー名:CDP2024 Aリスト企業のベストプラクティスから解説! CDPを通した情報開示の重要性と評価結果の活用法

日時:2025930日(火)11:00 11:55

会場:   オンライン(Zoom

講演者:八千代エンジニヤリング株式会社 事業開発本部 サステナビリティサービス部 コンサルタント 杉本 智志、小西 拓海

参加費:無料

参加方法:930日(火)10:30までに以下フォームよりお申し込みください。

https://sustainability-navi.com/seminar/46/

※個別面談は随時受け付けておりますので、ぜひお気軽にお申し込みください。

※同業者の方および個人のお申し込みはご遠慮いただいております。ご了承ください。



・セミナーに関するお問い合わせ・

八千代エンジニヤリング(株) サステナビリティNavi

03-5822-6800 | sustainability-navi@yachiyo-eng.co.jp



・講演者経歴・

 

杉本さん.png八千代エンジニヤリング株式会社

事業開発本部 サステナビリティサービス部 杉本 智志

前職では民間企業向けを中心としたマーケティングリサーチ業務に従事。主に素材業界を担当し、プラスチックやファインケミカル、電子材料などを軸に自動車やエレクトロニクス、建築・土木といった産業分野の調査で豊富な経験を有する。

現在は、民間企業向けサステナビリティコンサルティング業務に従事。

 

 

小西さん2.png八千代エンジニヤリング株式会社

事業開発本部 サステナビリティサービス部 小西 拓海 

入社後、国土交通省など官公庁向けに災害リスク調査や地下水資源評価などに従事。現在は、水リスク評価やTNFDなど企業のサステナビリティコンサルティングに従事。

保有資格:技術士(応用理学)、地質調査技師、AWS professional Credentialing Specialist

 

 

・サステナビリティNaviとは・

企業のサステナビリティ問題をまとめて解決するサービス「サステナビリティNavi

URL:https://sustainability-navi.com

サステナロゴ.jpgのサムネイル画像

サステナビリティに関する主な支援テーマは、気候変動、水リスク、生物多様性、資源循環です。これらの各テーマに対し、調査・評価、方針・戦略策定、情報開示を中心にご支援します。また、これらに加え、調査結果を踏まえた企業ブランディングや企業・地域・行政の連携支援など、課題やニーズに合わせ、さまざまなご支援をおこなっています。